肺炎ワクチンについて

　２月１５日に東京で「肺炎球菌ワクチン研究会」が開かれました。司会は長崎大名誉教授　松本慶蔵 先生で、ほか演者３人の発表を要約します。

　米国防疫センター（ＣＤＣ）の報告によると、６５才以上の肺炎ワクチン接種率は、米国では４５％以上、日本では０．１％以下。米国では現在、高齢者のハイリスク群において、インフルエンザワクチンと肺炎球菌ワクチンの併用が推奨されており、高い臨床的有効性も認められている。

■■ ワクチンの現状と必要性 ■■

国立感染症研究所名誉所員　大谷　明 先生

１．生ワクチンと不活化ワクチンの特性と有効性

　ワクチンの歴史は、２００年前のジェンナーの種痘法を発明したことに始まる。現在ワクチンは細菌、ウイルスの病原体を弱毒化した生ワクチンと、病原体の免疫原性を保持した状態でホルマリンなどの薬剤処理で毒素活性を消失させた不活化ワクチンの２つに大別される。両者はそれぞれ異なる特性を有し、生ワクチンはＴ細胞による細胞免疫であるのに対し、不活化ワクチンはＢ細胞による抗体産生である。その他の特性は表１にまとめてある。
　細菌ワクチンは不活化ワクチンが主流で、生ワクチンが使用されているのは乾燥ＢＣＧワクチンのみである。一方、ウイルスワクチンは生ワクチンが広く使用され（天然痘ワクチン、生ポリオワクチン、麻疹ワクチン、風疹ワクチン、黄熱ワクチン、おたふく風邪ワクチン、水痘ワクチン、などなど）、不活化ワクチンは、インフルエンザワクチン、Ｂ型肝炎ワクチン、日本脳炎ワクチンなどである。

２．ワクチンの安全性

　ワクチンの副反応、安全性の点では未だ改良の余地を残す。その問題点は表２に示す。遺伝的特異体質なども関与しており、予知不能である。実際にはワクチンは偽装的抗原により体の反応を促すものであり、副反応なしが理想だが、副反応皆無のワクチンはないといえる。
　この安全性の問題を含めて各国家検定に合格したワクチン製剤のみが市場に流通している。

３．感染症に対するワクチン開発

　現行ワクチンで改良すべきもの、開発途上のワクチンがある（表３）。開発途上のワクチンには、マラリア、結核、エイズ、経鼻型インフルエンザワクチンがある。
　感染症にかかってからの治療より、予防による疾病対策が勝ってることは言うまでもない。これは感染症ばかりでなく種々の生活習慣病にもあてはまる。そして、その予防に対して最も科学的な武器はワクチンであるといえる。ワクチンは人の免疫反応を誘導する目的で開発される薬剤で、感染症ばかりでなくアレルギー疾患、自己免疫疾患やガンなどにも有効な治療のひとつになりうるだろう。

■■ 肺炎球菌ワクチンとその普及 ■■

東京専売病院院長　島田　馨 先生

１．肺炎球菌ワクチン

　肺炎球菌は、１８８０年に Pasteur と Stanberg によって発見され、この菌が肺炎と関係することが明らかになった。１９２７年に最初の肺炎球菌ワクチンが開発されている。
　ＷＨＯが世界各地の成績から２３価ワクチンが、肺炎球菌性肺炎の起炎菌の８０％をカバーしていると報告している。実施は、ワクチンを１回０．５ｍｌを皮下または筋肉内に注射する。感染防御レベルの抗体価を持つ人の割合は、ワクチン接種前の３．３％から接種後には７６．７％へと著明に増加した。ワクチン接種による副反応としては発熱、疼痛、腹痛などが認められたが軽いもので、仕事に差し支えるような重篤なものはなかった。（図１）

　図１．２３価ワクチン接種による抗体価の上昇

２．肺炎球菌ワクチンの適応

　肺炎球菌ワクチン接種は高齢者が中心となるが、Butler らは、糖尿病で８４％、心血管疾患患者で７３％、うっ血性心疾患患者で６９％、慢性閉塞性肺疾患（ＣＯＰＤ）および喘息患者で６５％の肺炎予防効果を認めている。
　１９８０年の米国調査では１５〜２０％がワクチンで肺炎予防可能であり、開業医受診の２０％がワクチン接種の対象者になり、肺炎球菌感染で死亡した人の９０％が接種対象のハイリスクグループだと推定される。
　ワクチンは本邦では有効な抗体レベルが５年以上持続することから、１回限りの接種が原則だが、米国ではハイリスクグループについては再接種を行うように変わってきている。

３．薬剤耐性菌と肺炎球菌ワクチン

　最近ではペニシリン低感受性肺炎球菌（ＰＩＳＰ）、ペニシリン耐性肺炎球菌（ＰＲＳＰ）で４０％を占めている。
　Breiman らの報告によると、肺炎球菌ワクチンはＰＩＳＰ、ＰＲＳＰに対しても有効性が期待できるという。６５才以上のＣＯＰＤ患者を対象に、肺炎球菌ワクチンとインフルエンザワクチンの併用効果を検討した Nichol によると、インフルエンザワクチン接種により入院率は５２％、死亡率は７０％低下したが、肺炎球菌ワクチンを併用すると入院率は６３％、死亡率は８１％低下するなど、１０％以上の上乗せ効果があったと報告している。（図２）

　図２．肺炎球菌ワクチンとインフルエンザワクチンとの併用効果

■■ 肺炎球菌ワクチン　世界の現状 ■■

Aventis Pasteur MSD  David S. Fedson M.D.

 ２３種の莢膜多糖体を含む２３価肺炎球菌ワクチンは、肺炎球菌性疾患から分離される菌型の９０％以上をカバーする。
　接種部位の軽度の局所的副反応が発現するが重篤な副反応が発現することは極めて少ない。抗体価は３〜５年で低下する。

１．肺炎球菌ワクチンの臨床的有効性

　Austrian らが南アフリカの鉱山労働者１２，０００名を対象にした成績では、ワクチン接種により肺炎球菌性肺炎は７８％減少した。Ｘ線で診断された肺炎も５３％減少している。
　一方高齢者に対する検討では、７７％の有効率を示したという無作為比較試験がある反面、有意差を認めないという成績もあり、効果は確率されていない。
　米国でのケースコントロール試験ならびに間接コホート試験でみるとデンバーでの結果を除き、ワクチンにより肺炎球菌性疾患が５６〜８１％予防できることが示されている。（表４）

　またＣＯＰＤ１,８９２例の後ろ向きコホート試験から、Nichol らはインフルエンザワクチンと肺炎球菌ワクチンの肺炎入院率減少効果を検討した。
　インフルエンザ流行期にはインフルエンザワクチンで５４％、肺炎球菌ワクチンで３９％減少し、インフルエンザ感染非流行期にはインフルエンザワクチンで７％、肺炎球菌ワクチンで４５％減少している。（表５）

２．肺炎球菌ワクチンの安全性

　接種日から２日後にかけて腕の疼痛などの局所反応は２〜３％、筋肉痛、３７．５℃以上の発熱は１０％以下だった。３，１００万件以上を対象にした副反応発現率でみると、全身性または局所性の副反応発現は１０万件に対して５．３件、うち重篤なものは０．９件と極めて少なかった。ちなみに、日本からの報告ではアナフィラキシー発現は認められず、接種後の死亡例もない。

　世界各国の肺炎球菌ワクチンの普及動向をみると、米国では１９９０年から接種率が著明に増えて現在では全高齢者の５０％がインフルエンザワクチンと肺炎球菌ワクチンの接種を受けていると推定される。（図３）
　また、カナダのオンタリオ州では３年以内に同州の全高齢者にワクチン接種をする方向にある。

　図３

　呼吸器疾患患者、高齢者に肺炎球菌ワクチンとインフルエンザワクチンを接種して、肺炎球菌疾患を予防することが大切である。

　以上、第１回「肺炎球菌ワクチン研究会」から抜粋して取り上げました。

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